病院やクリニック、施設、訪問で働いている理学療法士の皆さん！
何年も続けてみてこんな悩みを抱えていませんか？
✔「この先、理学療法士として長く働き続けられるの？身体はもつの？」
✔「身体的にも心配だから、理学療法士以外にも手に職をつけた方がいいのでは？」
✔「理学療法士を含め医療業界って狭くて世の中知らないことばかり。同世代ってどうやって働いているんだろう？」
✔「他の仕事をするにしても、未経験は不安…」
今回はこのような悩みを解決するべく、一般企業に勤める理学療法士の働き方についてご紹介していきます。
一般企業で働く理学療法士はいるの？
結論から言うといます。
理学療法士の多くは病院やクリニック、施設や訪問で働いているでしょう。
理学療法士協会の統計では、
一般企業で働いている理学療法士は85施設155人
リハビリ関連企業は114施設186人
出典)公益社団法人理学療法士協会
とされています。
理学療法士協会会員を約13万人とすると、一般企業・リハビリ関連企業に務めている人はそれぞれ約0.1%、1000人に1人と少ない割合となっています。
ただし協会に属していない場合も考えられるのでもう少し増えているかもしれません。
理学療法士が働く一般企業とは？
おそらく一般企業では一般職員として採用されることが多く、理学療法士としての採用枠は少ないかもしれません。しかし理学療法士資格を優遇している求人もあり、今までの経験を活かすことはできるでしょう。
今回は理学療法士の資格を活かせる4例をご紹介していきます。
リハビリ機器製造・メーカー
歩行器やエルゴメーターなどのリハビリ機器やスポーツジムで使われているフィットネス機器、コルセットやサポーター等の開発や製造・販売を行っています。
中には3Dソフトや三次元動作分析機器を活用したバランスや歩行に関する医療用機器の製造・販売を行う会社もあります。
福祉機器・介護用品メーカー
杖やシルバーカー・車椅子などの移動用品、介護用ベッド、入浴装置、トイレ用品、階段昇降機の製造・販売・メンテナンスなどを行っています。住環境コーディネーターなどの知識も役に立つでしょう。また理学療法士は講習を修了せずに福祉用具専門相談員として認められています。
ヘルスケア事業
心身ともにアプローチするヨガやピラティスの講師は特に女性が多い印象です。
ほかに医師とともにバイタルデータや生活習慣の共有を行い、ヘルスケアアプリの開発などを行う一般企業や、問診・評価やプログラムなど動画配信し腰痛予防に取り組んだり、遠隔指導で心リハに取り組まれている一般企業もあります。
人材紹介
医療業界に特化した転職サイトでは元医療関係者の方がキャリアアドバイザーをしていることがあります。同業種の方に担当してもらうことで安心感と話のすすみやすさを感じるでしょう。
一般企業で働くメリット
- 臨床現場では経験できない業務に携わり、医療業界以外の業界や働き方が知れる。
「理学療法士のことしか知らない」「世の中を知らない」とご友人との会話でしたことはありませんか？
医療業界以外の働き方を知ることで、今までには経験してこなかった物やサービスの流通、お金の仕組みなどが分かり、自分自身の価値観が広がっていくことでしょう。
- ビジネススキルやビジネスマナーが身に付く。
臨床現場では商品開発や営業、商談の経験はできません。医療職ではなじみのない商品開発や営業・商談には欠かせないマーケティングやセールス、ライティングなどのビジネススキルを身に付けられます。また営業や商談では外部の方と接する機会が多く、相手に失礼のないよう社会人にとってのビジネスマナーが必要となり、場数を重ねることによって身に付いていくことでしょう。
一般企業で働くデメリット
- 転職時の応募社数が多い
理学療法士が転職をする時、応募数は1～3社で内定することが多いですが、一般企業では平均7～19社応募してようやく内定が決まります。さらに一般企業での理学療法士としての求人は少ないため、なかなか内定をもらえないことがあり、辛抱することでしょう。
また企業によっては「35歳以下」「男性のみ」の応募条件があるため注意が必要です。
自分の強みや企業に対して貢献できることを伝えて、期間に余裕をもって転職に挑みましょう。
- 臨床場面では経験しなかったスキルを求められる
今までには経験できなかったことができるというメリットの反面、慣れない業務も増えます。書類作成などパソコン業務があり、wordやPower point、Excelなどどのようなスキルが必要で、今の自分には何がどこまでできるのか確認しましょう。
まとめ
理学療法士でも一般企業に務めている人はいます。ただし、理学療法士資格ではなく一般職員として働くことが多いです。
これまでの理学療法士の経験と専門性を活かして働くのであれば、リハビリ機器や福祉用具・介護用品の商品開発や製造、営業・販売、ヘルスケア事業が良いかもしれませんね。
今回は4つご紹介しました。
- リハビリ機器製造・メーカー
- 福祉機器・介護用品メーカー
- ヘルスケア事業
- 人材紹介
この中でも一般企業は数多くありますし、今回ご紹介できなかった分野もあります。
まずはどんな分野や働き方があるのか調べてみるのはいかがでしょうか。
