理学療法士は福祉用具の業界に転職できる？実態を調査します！

「理学療法士は福祉用具の業界に転職できる？」

「福祉用具の知識を活かせる勤務先が知りたい」

このような悩みをお持ちの理学療法士に役立つ記事を書きました。

理学療法士として臨床に携わることにやりがいを感じる一方で、専門的な知識を別の分野で活かしてみたいと思う方もおられるでしょう。

専門知識が臨床以外の場面でも役立てば、活躍の場が広がりそうですよね。

そこで本記事では、以下の点について解説します。

福祉用具の業界に転職を考えている理学療法士の方、ぜひ最後までお読みいただけると幸いです。

理学療法士が福祉用具の業界に転職する方法

理学療法士が福祉用具の業界に転職するためには、「福祉用具貸与・販売事業所」を探すとよいでしょう。

これは、介護保険の指定を受けて福祉用具のレンタルや販売をする事業所をいいます。

事業所には、「福祉用具専門相談員」を2名配置する必要があります。

特別な資格が必要だと思われますが、心配はいりません。

というのも、理学療法士は資格を保有しているだけで福祉用具専門相談員として認められるからです。

福祉用具専門相談員として働いてもよいとされる資格や要件は以下の通りです。

高齢化社会において福祉用具のニーズは今後増えていくでしょう。

そこに理学療法士の資格をもった福祉用具専門相談員がいれば、専門性を大きく発揮できると考えられます。

お近くの福祉用具貸与・販売事業所で求人があるかどうかを確認してみてはいかがでしょう。

理学療法士が福祉用具の知識を活かせる勤務先を紹介

理学療法士と福祉用具の知識を活かせば、以下のような勤務先に転職して活躍できるでしょう。

それぞれ解説していきます。

店舗の介護用品コーナー

理学療法士として社員を募集していることはほとんどありませんが、専門知識を活かせる可能性があります。

なぜなら、ホームセンター・百貨店・ドラッグストアなどの介護用品を扱っている店舗では、商品の知識をもって働いている人が少ないからです。

杖や老人車がほしい方の中には介護保険を利用していない方もいるため、適切なアドバイスを受けられず、どんな商品を選んだらよいかわかりません。

そういった方に理学療法士がアドバイスすれば、お客さんも安心して買い物ができるでしょう。

もちろん店舗は介護用品だけを扱っているわけではありません。別の商品の販売や、商品のアドバイス以外の仕事もあるでしょう。

しかし転職活動の際に、上記の強みを伝えてお客さんの役に立てることをアピールできれば、採用される可能性は高くなるでしょう。

リフォーム業者

リフォーム業者への転職でも知識を活かせます。

介護が必要になり、バリアフリー住宅にリフォームする家庭が多くあるからです。

リフォームの内容は「段差解消」「手すりの取付」「床材の変更」などさまざまです。専門的な知識があれば的確な提案ができるでしょう。

たとえば、理学療法士は立ち方や歩き方を見て、どこにどのような手すりをつければ良いか判断が可能です。

さらに楽に動けるのみでなく、もっている機能をできるだけ発揮できるよう、自立支援に関するアドバイスもできるのが強みといえます。

リフォーム業者に理学療法士が参入できれば、住宅改修と動き方のアドバイス双方にアプローチでき、専門性を大きく発揮できます。

医療・介護機器メーカー

医療・介護機器メーカーでも理学療法士が転職すれば知識を活かせます。

なぜなら、リハビリ業務でなじみのある機器を扱う仕事が多くあるからです。

医療・介護機器メーカーでの業務内容は以下のようなものがあります。

物理療法機器や電動ベッドなどを扱った経験は多いでしょう。機能を熟知していれば、営業・販売においても経験を活かし説得力のあるセールストークができる可能性があります。

開発や研究に興味があれば、新しい商品を世に出すというやりがいのある業務にも携われるでしょう。

求人には、大手電機メーカーグループでの医療介護福祉に関する営業職の募集などもありますので、ぜひチェックしてみてください。

福祉用具の業界に転職するメリット

理学療法士が福利用具の業界に転職すると、以下のようなメリットがあります。

それぞれ解説していきます。

国家資格による信頼感がある

一つめは、国家資格を保有していることで信頼されやすい点です。

理学療法士は国家資格であるため、福祉用具専門相談員として勤務していても、国家資格保有者であるというだけで優遇される可能性があります。

たとえば、経験年数がまったく同じ2人において、以下の違いがある場合どちらが信頼されやすいでしょうか。

おそらく、後者の方が福祉用具や動作全般に詳しい印象を与えるでしょう。

ケアマネジャーが利用者さんに福祉用具専門相談員を紹介する際も、「理学療法士の資格も持っている方です」と付加価値を与えるような紹介をしてくれるでしょう。

臨床技術を必要とせず結果が出せる

二つめは、臨床技術がなくとも結果が出せるという点です。

直接対象者に触れることなく、生活動作を変えられる可能性があるということです。

理学療法士は対象者に触れて施術する仕事が圧倒的に多いため、臨床が苦手な人にとっては苦痛を感じることもあります。結果が出せないことで相手との関係が悪化することもあるでしょう。

そこで福祉用具専門相談員としてレンタルや販売に携われば、対象者に直接触れることなく介入ができます。細かい触診や治療技術が求められることはありません。

手すりを一本設置するだけで立ち方が劇的に変わったり、リフトを導入すれば力の弱いご家族でも車椅子に乗せられるようになったりするでしょう。

これらは理学療法士の臨床技術ではすぐに解決できないこともあります。

福祉用具という便利な手段を用いて関われるため、臨床が苦手な理学療法士でも結果を出すことが可能です。

営業術が身につく

三つめは営業術が身につくという点です。

理学療法士として臨床で働くのとは異なるコミュニケーションスキルが必要とするからです。

たとえば、以下のような対人コミュニケーションの機会があります。

自社商品を取り扱ってもらいたい場合など、相手のメリットになる営業術が必要でしょう。

臨床業務で対象者と関わる際にもコミュニケーションスキルは重要です。

しかし商品やサービス利用につなげる営業術というものは、一般企業に勤務しているほうが習得しやすいでしょう。

相手の心を動かすための営業術は、一生物のスキルといえます。福祉用具の現場に転職することで、貴重な営業術が身につくでしょう。

理学療法士と福祉用具の知識をかけあわせて差別化できる

四つめは、理学療法士と福祉用具の知識をかけあわせて差別化ができる点です。

理学療法士は、ケアマネジャーや在宅の利用者さんに用具についてのアドバイスを求められることがしばしばあります。

そこで、理学療法士が福祉用具貸与・販売事業所で働ければ、理学療法士の知識と福祉用具の知識をかけあわせて大きく差別化できる可能性があるのです。

福祉用具専門相談員は、福祉用具の使用状況を確認したりメンテナンスしたりするため、利用者さん宅を訪問することがあります。

理学療法士の知識をもった福祉用具専門相談員が訪問すれば、商品に関するモニタリングだけでなく、効率のよい動き方や注意点のアドバイスなども同時にできるでしょう。

福祉用具業界に転職するデメリットや注意点

一方で福祉用具業界に転職すると、デメリットや注意すべき点もあります。

それぞれ解説していきます。

ノルマがある

一つめはノルマを課せられるという点です。

理学療法士の仕事も一日の取得単位数にある程度のノルマはありますが、達成できなくても給料に大きな影響はありません。

しかし一般企業では、営業ノルマが達成できないと給料が下がることもあるでしょう。

逆に新卒の社員でも、営業がうまい人なら好成績をおさめてあなたより稼ぐかもしれません。

後輩よりも安い給料でプライドが傷つくことを覚悟しておきましょう。

重労働が多い

二つめは重労働が多いという点です。

福祉用具には大きくて重たいものもあるからです。

例を挙げると、福祉用具を自宅に導入する際には以下のような作業工程があります。

理学療法士も重労働だと思う方もいるでしょう。

しかし、ベッドや移乗用リフトなどの大きくて重たいものを扱うのと、利用者さんを介助する大変さは別物です。

福祉用具の取り扱いには精密機器を壊さないようにしたり、利用者さん宅を傷つけないようにしたりするなど、細心の注意を払う必要があり、神経をすり減らすこともあるでしょう。

重労働な上に気をつかう必要もあることを知っておいてください。

急な呼び出しがある

三つめは急な呼び出しが多いという点です。

福祉用具は頻繁にメンテナンスが必要で、劣化や消耗もするからです。

たとえば以下のような不具合があります。

放っておくと、けがや命に関わる事故を起こす場合があります。

車椅子のブレーキひとつをとっても、不具合があれば転倒リスクが高くなることもあります。ベッドのギャッジアップ機構に問題が生じれば、挟み込みによる外傷や骨折の危険性もあるでしょう。

不具合が発覚し利用者さんから連絡があれば、対応しなければなりません。

退社しようと思ったタイミングでも、内容によっては緊急で訪問しなければならないこともあるでしょう。

はじめは地道な学習を必要とする

四つめは、転職後すぐは地道に学習が必要な点です。

理学療法士は動作を見るプロではあっても、福祉用具に関する知識が豊富というわけではありません。

そのため、はじめは知識を習得するための学習を地道に行いましょう。福祉用具は日々新しい製品も増えていくため、最新の情報収集も必要です。

また、福祉用具貸与・販売事業は介護保険のサービスであるため、介護保険制度にも詳しくならなければなりません。

理学療法士としてデイサービスや介護老人保健施設での勤務経験があったり、ケアマネジャーの資格をもっていたりすれば詳しい方もいます。

しかし、医療機関での経験しかない方は保険制度の知識もあわせて学習しておく必要があるでしょう。

職域を超えたことはしない

五つめは、職域を超えたことをしない点です。

理学療法士の資格があるからといって、福祉用具を導入したついでに利用者の機能訓練をしてはいけません。

使い方や注意点のアドバイスにとどまるならよいものの、在宅に訪問するとつい身体的な介入をしたくなってしまうこともあるでしょう。

たとえば理学療法士の資格をもっているだけで、痛みのある部位にマッサージを求められることがあるかもしれません。

しかし、あくまで福祉用具専門相談員として自宅を訪問しているため、職域を超えて介入しないよう注意が必要です。

しかるべき事業者や職種へつなぐようにしておかねばなりません。

理学療法士は福祉用具の業界に転職できる

本記事では、理学療法士が福祉用具の業界に転職する方法や、主な勤務先について紹介しました。

理学療法士の専門知識を活かせば、福祉用具専門相談員として働いたり介護用品のアドバイスをしたり、機器のメーカーで営業したりと活躍できる幅が広がるでしょう。

国家資格保有者であることのメリットは大きく、他者と差別化した働きも可能です。

しかし、就職先をご自身で見つけるのは大変という方もおられるでしょう。

リジキャリでは一般企業へ転職したい医療職への相談を行っています。

福祉用具の業界に転職したいご希望がありましたら、一度ご相談いただければ幸いです。